オバマと峯山政宏

出典：オバマ大統領候補のステッカー

バラック・フセイン・オバマ・ジュニアと滋賀県で理数系の政治団体の代表を努める峯山政宏氏には共通点が多い。それは彼らを支援するフォース（理力）の存在である。オバマはインターネットを使い政治献金を集め後援者を募集・集中させた。日本史に記載される対談２２がその成功例である。太陽光を太陽炉という凹レンズで集めるような方法である。一つ一つは小さくても収束された太陽光は3000度という高温に達する。オバマと峯山政宏氏を後援する人々は明らかに大いなる力によって接続されているのだ。峯山政宏氏が日本の国会議員となった時、琵琶湖は短期間で水素船の実験場となるだろう。（下記のイメージ図参照）

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出典：環境覇権国を目指す政治団体の戦略よりイラスト抜粋

第一次世界大戦とリデルハート

峯山政宏氏のコラム

目次

序章
第一次世界大戦の概略
第一次世界大戦と間接アプローチ戦略(1)
第一次世界大戦と間接アプローチ戦略(2)
日本経済と間接アプローチ戦略

序章

21世紀を生きる我々、日本人がリデルハートの軍事戦略理論を学ぶ必要性とは一体どこにあるのだろうか？
確かに、先の太平洋戦争において、日本軍が日本の生命線となっていた南方地帯からの「海上輸送」（海洋シーレーン）をアメリカの空母艦隊と潜水艦によって分断されたことによって、戦争継続するために必要な石油や、ボーキサイト、食料等を「東南アジア」から日本に運搬することができずに、飢餓状態に陥り、結果的に大敗北することになったのは記憶に新しい。このアメリカ軍によって実行された作戦は、リデルハートの間接アプローチの初歩的な運用方法と言える。我々がこの軍事理論を現在、学ぶべき意味について、リデルハートは著書「戦略論」について次のように言及している。

原子力は、破壊を「自殺行為」の極点にまで高めることによって、戦略の神髄である間接的方法への復帰を刺激し、促進する。そのわけは、間接的方法は、戦争を野蛮な暴力の使用よりも高尚なものに高めるところの知性の資質を戦争そのものに付与するものであるからである。そのような「間接的アプローチ」への復帰の徴候は大戦略が欠如していたとはいえ、第一次世界大戦におけるよりも戦略がより大きな役割を果たした第二次大戦において既に明らかに看取されていた。今や、原子の抑止力は、分かり切った線に沿っての直接行動を抑止する効果を発揮しているため、それは却って侵略側の戦略の巧妙化を助長する結果を招いている。こうして、この原子抑止力の開発は、その開発の進展と同じ態度にわが方における「戦略の力」に対する理解が進む事を条件として行わなければならないことが非常に重要になってくる。戦略の歴史は、根本的に見て、間接的アプローチの適用及びその発展の記録である。(「戦略論」p6:リデルハート)

人類は先の第二次世界大戦において、ウランやプルトニウムなどの原子核が核分裂反応を起こすことによって、膨大なエネルギーを爆発させる大量破壊兵器(原子爆弾)を手にするに至った。その原子爆弾の威力が今までの通常兵器と比較して、余りにも無差別でかつ、残虐的に、大量の人間を殺戮してしまうので、第二次大戦後は、兵器としての意味を逆に持ち得ず、戦争の抑止力としての効果しか果たす事はなかった。よって、原子爆弾が登場した後の戦争は、より直接的なアプローチを取る戦争よりも、間接アプローチの方を用いた戦争の方が、戦争の主流になると、リデルハートは主張している。ここで、改めて第二次世界大戦後の歴史を振り返ってみると、はっきりと時代の流れは、直接アプローチから間接アプローチへと推移していることが読者の皆様もお気づきになられるに違いない。世界は直接的な通常兵器で行われる戦争よりも、情報戦争、金融戦争、テロ戦争などと呼ばれる非対称戦争が戦争の主流になったのである。

ここで、まだピンと来られていない方のために、非対称戦争(間接アプローチ的な戦争)の中の金融戦争の一例を具体的に取り上げてみよう。

1997年7月、タイ通貨であるバーツが大暴落したことをきっかけにして、アジア各国で急激な通貨危機(通貨下落現象)が発生した。当時のタイ、マレーシアなどのASEAN諸国は新しい経済発展の象徴として、何十億ドルという多額の外国資本が投資され、その繁栄を謳歌していた。特にタイにおいては、比較的、政治が安定していたということ、タイバーツがドルリンクされており、90年代初頭にドル金利が低下する一方で、タイバーツが、その資金需要のために、金利を高水準に維持していたことも、急激な過剰投資を招いた原因であったと考えられる。しかし、この膨大な海外からの過剰投資が不動産、株式のバブルを導いたこと、また「強いドル」政策がタイバーツの通貨価値を引き上げたことで、タイの輸出が伸び悩み、貿易収支も赤字に転じたことが原因となり、タイの経済状況とタイバーツの通貨価値にズレが生じていたのである。その時、その過大評価されたバーツを売って（空売り)、安くなったタイバーツを買い戻すことによって、儲けようと考えたヘッジファンドと呼ばれる投機筋によって、大量のタイバーツの空売りが仕掛けられることになった。結果、タイ政府は、自国の通貨価値を維持するために、膨大に売りにだされるバーツを買い支えるための外貨準備(ドル)を切り崩して、ドルペッグ制を維持しようとするが、残念ながら、支え切る事ができずに信用を失ったタイバーツは一気に暴落することになった。バーツの暴落に伴うアジア通貨危機の引き金はジョージ・ソロスという投資家によって行われたとマレーシアのマハティール首相(当時)は名指しで批判している。マレーシアでは、たった数日間の金融戦争により、のべ数十億ドルの大損失が計上されたことになった。この金融戦争こそが、リデルハートによって提唱された間接アプローチ戦略を利用した第二次世界大戦後の戦争の一例である。

リデルハートは「戦略論」において様々な時代の戦争を分析しているが、最も詳細に取り上げているのは、彼が実際に生きた時代に行われた第一次世界大戦と第二次世界大戦である。本稿では、第一次世界大戦における史実を振り返ることにより、間接アプローチの理論について学ぶことを目的とする。第一次世界大戦における間接アプローチの実用例は、よりはっきりと、第二次世界大戦後の非対称戦争を理解するのに役立つに違いない。

第一次世界大戦の概略

第一次世界大戦-wikipedia

第一次世界大戦におけるリデルハートの間接的アプローチを取り上げる前に、第一次世界大戦についてその概要を以下に説明する。1914年6月28日にオーストリア＝ハンガリー帝国の皇太子フランツ・フェルディナンドがセルビア人の学生によって暗殺されるという事件が発生する。(サラエボ事件)、この事件を契機にオーストリアがセルビアと戦争を始めるが、セルビアの後見人であるロシアが、(ロシアは1909年に、オーストリアのボスニア併合を承諾する代わりにセルビア独立を支持することを誓約していた) この戦争に介入するために総動員令をかけると、ドイツがロシアに宣戦布告することになる。そして、ロシアの同盟国であるフランスがドイツに開戦することになった。

この当時、ヨーロッパには、露仏同盟(ロシアとフランス）、独墺同盟(ドイツとオーストリア)という2つの軍事同盟が存在した。オーストリアとセルビアという2ヵ国間の戦争が、これらの軍事同盟の存在により、複雑化・大規模化するこことになった。さらに、このヨーロッパの地方戦争を大規模化させたのは、イギリスとアメリカの参戦である。当初、戦争に関して中立関係を維持していたイギリスは英仏協商と英露協商を楯として、ドイツが中立国ベルギー領土を通って、フランスに向かうとドイツ・オーストリアに宣戦することになった。ドイツとオーストリアはフランスとロシアの2方面から同時攻撃されることを恐れ、西部戦線であるフランスを短期に攻略し、その全兵力を持って、東部戦線であるロシアを撃破するという作戦を計画するが、予想外の英仏軍の抵抗と、迅速なロシア軍の進撃により、ドイツは西部戦線の軍隊を東部戦線に派遣せざるを得ず、西部戦線におけるドイツの進撃は北フランスのマルヌの戦いで、阻止され、戦争は長期化・膠着化することになった。

西部戦線において、この膠着状態を打破するために、1916年に、ドイツ軍によって仕掛けられた大攻勢はヴェルダンの戦いと呼ばれる。また、同年には英仏軍による攻勢が行われ、これはソンムの戦いと呼ばれている。1915年から1917年を通じた塹壕戦により、両軍共に何百万という死傷者が出た。また、第一次世界大戦に始めて、登場した飛行機、潜水艦、機関銃、毒ガスなどの最新兵器はより戦争の被害を拡大させる原因となった。

一方で、東部戦線では、ドイツ軍が優勢であり、1914年、ロシア軍をタンネンベルクの戦いで撃破している。また、戦争は世界規模で拡大し、日英同盟を名目にした日本は英仏側(連合国)として参戦。イタリアも「未回収のイタリア」を巡るイギリスとのロンドン秘密条約により連合国側に参戦している。第一次世界大戦は長期化していったが、この戦争を終結に向かう大きな出来事が1917年に立続けに行うことになった。(1) 10月革命に伴うロシアの戦線離脱と(2) アメリカの参戦である。

(1) 10月革命に伴うロシアの戦線離脱
1917年10月にロシアではレーニンによる10月革命が勃発し、ソビエト・ロシア政府が成立する。ただちに、ソビエト・ロシア政府はドイツ・オーストリアに休戦し、翌年3月にブレスト・リトフスク条約という講和条約を結んで、大戦から離脱していくことになった。

(2) アメリカの参戦
ヨーロッパ戦線が連合国側にとって、不利に動いていた1917年において、アメリカはついに、第一次世界大戦への参戦を決意する。アフリカやアジアの領有を巡り、ドイツ・オーストリアと対立していたこと、また、戦争の長期化によって、英仏が疲弊して、アメリカが発行した大量の戦債が返済不可能になること、ドイツの無制限潜水艦作戦によって、アメリカから連合国側の支援のために送られる大量の軍需物資が届かくなったことが、アメリカ参戦の原因として挙げられている。連合国側、同盟国も1918年になると、完全に疲弊していたが、アメリカの参戦によって、同盟国側の敗北は必死となった。ドイツを除いて、続々と同盟国が連合国に降伏していく中で、1918年11月に、ドイツも降伏することになった。きっかけは、ドイツの軍港キールで起こった水兵の反乱である。この反乱を契機にして、ドイツ全体で革命が起こり、ドイツ帝国は崩壊、皇帝ヴィルヘルム2世はオランダに亡命した。この政治的な空白に社会民主党を中心とする「ドイツ共和国臨時政府」が発足し、連合国側と休戦条約を調印、4年に渡る史上初の第一次世界大戦はここに終結することになった。

第一次世界大戦と間接アプローチ戦略(1)

第一次世界大戦の概要はすでにおわかり頂けたと思うので、次に具体的に第一次世界大戦においてリデルハートが取り上げた間接アプローチ戦略について記述していこう。地図の上かも明らかなように、ドイツとオーストリア・ハンガリー2重帝国は西はフランスに、東はロシアに挟まれている。よって、ドイツとオーストリアを中心とする同盟国が英仏露を中心とする連合国に勝利するためには、まず、露仏同盟を結んでいた大国フランスとロシアからの同時攻撃をどのように回避して、個別撃破するのかとというところが、非常に重要になってくる。

第一次世界大戦前にドイツの参謀総長であったシュリーフェンが、フランスとロシアを個別撃破するために、まず注目したのは、ドイツ国内の鉄道網である。これによって大量の兵士と物資を国内で輸送することが可能となった。まず、初戦で大量の兵士と物資を西部戦線に投入して、フランスを降伏させ、その後、鉄道網を使用する事で、迅速に東部戦線に向かい、ロシア軍を撃退するという作戦をシュリーフェンは描いている。迅速に西部戦線のフランスを攻略することで、ドイツにとって悪夢であったフランスとロシアの2正面作戦を回避しようというのが、この作戦の趣旨である。

次に、迅速に西部戦線のフランスを撃破するために、シュリーフェンは前216年にカルタゴとローマとの間で戦われた「カンネーの戦い」を参考にしている。「カンネーの戦い」はカルタゴの名将ハンニバルが両軍の兵力差をものともせず、ローマ軍を破った大包囲殲滅戦として歴史的に名高い。(カルタゴ歩兵3.2万、カルタゴ騎兵1万、ローマ歩兵6.5万、ローマ騎兵7,200)

ハンニバルの戦闘教義(後編) 松村 劭

前衛の戦闘の間にハンニバルは両翼の重装甲歩兵を不動とし、自ら中央にあって中央歩兵を前進させて傘型の陣形にした。主力の戦闘は西翼の騎兵から始まった。ハスドルバルの騎兵がローマ軍騎兵を正面から攻撃して拘束した。ハンニバルはすかさずマゴの指揮する予備の騎兵に対し、ローマ軍西翼騎兵の側背から攻撃させた。ローマ軍東翼の同盟軍騎兵はハンニバル東翼騎兵は河岸にくっついているので包囲攻撃できずに正面攻撃となってハンニバルの東翼騎兵ともみ合っていた。一方、中央ではヴァロの攻撃前進の命令によってローマ軍歩兵が勢い良く前進し、カルタゴ軍を圧迫した。ハンニバルは計画とおりに中央歩兵を少しづつ後退させてローマ軍を遅滞していた。このとき西翼ではハンニバルの騎兵がローマ騎兵を撃滅した。そしてローマ軍歩兵陣の背後を迂回して駆け抜け、東翼の同盟軍騎兵に対して背後から襲い掛かった。前後から挟撃を受けた同盟軍騎兵は東北方に逃走し、ハンニバル軍のヌミディア騎兵が追撃した。この間に中央では、ヴァロが歩兵の攻撃衝力を維持するために第二線の中隊を第一線の中隊の間隙に投入していた。さらにヴァロは第三線の歩兵にすら投入の命令を下していた。ハンニバルの中央歩兵は圧倒されて凹形の薄い陣形となって辛うじて陣形を保っていた。ハンニバルは突然、歩兵陣形の両翼を形成している不動の態勢で防御戦闘を続けている重装甲歩兵に対して攻撃前進を命令した。両翼のカルタゴ歩兵はローマ軍を包囲攻撃しはじめた。ローマ軍の背後からはハスドルバルとマゴの指揮する騎兵８千が襲いかかった。攻撃前進しているローマ軍歩兵の勝利の雄叫びは驚愕の悲鳴に変わった。殺戮が始まった。約１万のローマ軍兵士が着の身着のまま囲みをすり抜けて敗走したが、日暮れまでに執政官パウルスを含み６万が戦場の露と消えた。ハンニバルの宿営陣地を攻撃したローマ軍も２千の損害を出して敗退した。不名誉にもヴァロはわずかな敗走者の中にあった。ハンニバル軍の損害は戦死・戦傷合計約５千であった。

名将ハンニバルの作戦を参考にしたシュリーフェンは、フランスに対する大包囲殲滅戦を計画した。少し長文になるが、リデルハートがシュリーフェン作戦の骨格を詳細に記述しているので、以下に取り上げてみる。

シュリーフェンの計画は、独軍の行うべき巨大な旋回の右翼方面にドイツ軍の主力を集中するものであった。この右翼は、ベルギー及び北フランスを通過した後、大規模な弧を描いて前進し、その後次第に左方、つまり東方へ旋回することになっていた。その右翼端はパリの南方を通過し、ルーアン付近でセーヌ川を渡航し、モーゼル河に向かって仏軍を圧迫し、その仏軍を、ローレンの要塞群及びスイスで国境で構成した鉄砧に押し付けてその背後から大鉄槌を加えようとするものであった。この計画の実に巧妙な間接性は、この地理上の迂回にあるのではなく、その兵力配分と作戦指導構想とにあった。作戦開始時の構成集団は予備部隊と現役部隊とを混用することにより、緒戦の奇襲を狙っていた。こうして使用可能となる72個師団のうち、53を旋回集団に割当て、ヴェルダン要塞に面する旋回軸の構成に10を当て、フランス国境に沿う左翼の構成にわずか9を当てることになっていた。このように、左翼の兵力を最小限に抑えたことは、その左翼の薄弱さそのものによって、旋回する集団の効果増大を抜け目なく計算したものである。(略)(「戦略論」p168:リデルハート)

カンネーの戦いにおいて、ハンニバルは西翼に、ローマ軍を上回る騎兵を置いて、ローマ騎兵を撃退した後、その西翼の騎兵を東翼に周りこませ、カルタゴの東翼騎兵との挟撃により、ローマの東翼騎兵部隊を殲滅させた後、ローマ軍の中央歩兵の背後を攻撃させている。これによって、ローマの重装歩兵に押し込められたカルタゴの軽装歩兵とその背後にいたカルタゴ重装歩兵と背後に回り込んだカルタゴ騎兵により包囲陣形を組み、ローマ歩兵を殲滅させたのである。シュリーフェンはこのカンネーの包囲作戦の成功を導いたカルタゴの西翼騎兵の役割をシュリーフェン作戦の右翼に72個師団のうち、53個師団を旋回集団に割り当てることによって実現しようとしたのである。

france2

まとめると、シュリーフェン作戦の概要は次のようになる。
①ドイツ軍の全兵力の８分の１で東部のロシア軍に備え、残る８分の７の兵力で西部のフランスを強襲する
②フランスを撃破するための期間は6週間を目標とする。
③短期間にフランス軍を撃破するために、カンネーの戦いを参考して、ドイツ軍右翼に、72個師団のうち、53師団を割り当てる。
④フランスを撃破した後は、迅速にロシアとの東部戦線に割り当てる。

リデルハートはこのドイツ軍の奇襲作戦を完全なる間接的アプローチであったと賞賛している。シュリーフェンは第一次世界大戦前に既に死去しているのだが、世を去ったシュリーフェンもフランス軍がワナにはまった事を知れば天国からほくそ笑んでいたに違いないとも言っているのだが、史実はシュリーフェンが天国からほくそ笑むことはなかったのである。なぜなら、シュリーフェン亡き後にドイツ軍参謀総長に任命されたヘルムート・フォン・モルトケ(モルトケの甥、叔父は大モルトケ、彼は小モルトケと呼ばれた。)によって、シュリーフェンプランは骨抜きにされたからである。シュリーフェン作戦において、右翼軍は西部戦線の前兵力の８分の７を持つものとされていたのを、小モルトケは３対１へと改め、また東部戦線にロシア軍が進出すると右翼軍からそうそうに２個軍団を引き抜き、シュリーフェンプランを台無しにしてしまったからだ。

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1905年から、1914年までの間に、小モルトケは、さらに多くの兵力が使用可能となるに従って、右翼に比して、不均衡なまでに左翼の兵力を増強した。彼は、左翼を安全にすることによって、計画自体を不安全にし、そしてシュリーフェン計画の基盤を掘崩し続けて遂にそれを崩壊させるに至った。(「戦略論」p169:リデルハート)

この小モルトケによる作戦変更により、シュリーフェンプランは本来の計画の徹底性を失ったまま遂行される。その後、ドイツ軍はベルギー領を通過して、で英仏軍を撃破した後、フランス領に進出する所までは計画通り良かったが、９月６日-９日にかけて戦われたマルムの会戦で前進を阻止され、西部戦線は膠着状態のまま、長期化することになったのである。第一次大戦を迅速に終結させることができずに、多大なる損害を生じさせたのは、この小モルトケによるシュリーフェン作戦の変更にあったのである。

第一次世界大戦と間接アプローチ戦略(2)

次に、第一次世界大戦においてリデルハートが取り上げた間接アプローチ戦略の2つ目の事例をご紹介したいと思うが、その前に私から読書の皆様に１つ次のような質問をさせていただこう。「なぜ、ドイツを中心とする同盟国は、英仏を中心とする連合国に敗北したのか？」ドイツの軍港キールで水兵の反乱が起こったからだというのは大学の入試試験で合格点をもらえても、歴史の真実に迫るという点では、残念ながらとても満点を与えることはできない。なぜなら、なぜ、キールで水兵が反乱するような事件が起こったのかということを一度考えなければいけないからだ。ドイツが敗戦したのは、4年に渡る大戦によって、経済が疲弊しきっていたからではないのかという解答もあるかと思うが、それでは逆に英仏を中心とする連合国は全く疲弊していなかったのかという新たな疑問が浮かび上がる。第一次世界大戦において、消費された大砲の弾丸だけでも、イギリス3億発、ドイツとフランスで2億以上にのぼり、両者とも戦時経済は相当なまでに圧迫されていたことは間違いない。(ちなみに、日露戦争で、日本が売った大砲の弾丸は200万発だったという。）そこで、「なぜ、ドイツを中心とする同盟国は、英仏を中心とする連合国に敗北したのか？」という質問に対して、リデルハートは次のように著書の中で回答をしている。

ドイツの降伏の諸々の原因のうちで、海上封鎖が最も基本的な原因であると考えられる。もしも革命が起こらなかったとすれば、ドイツの軍隊は確固として自国の国防を防衛することができたのではないかという設問に対しては、海上封鎖の存在が最も確実な解答を与えてくれる。そのわけは、たとえドイツ国民が、自らの国土の防衛という明瞭な目的の下に、最大の努力を捧げるために立ち上がったとすれば、連合軍を寄せ付けない事は可能であろうが、それはただ敗戦を延期するだけにに過ぎなかったであろう。その理由は、ドイツ国民は、英国の伝統的武器-海軍力-の把握の下にあったからである。(略)「戦争の真の目的は敵側支配層の心にあり、その軍隊という身体に当たるものにあるのではない。勝利と敗北の間のバランスは心理的印象のほうに傾くものであり、物理的打撃についてはそれが間接的であった場合にのみ、そのほうへ傾くものである」(略) 捕虜、銃砲、及び土地などの損害以上にルーデンフルフの精神を動揺させたのは、奇襲を受けたという衝撃であり、自分は敵側の潜在的戦略運動に対抗し得る力がないと感じたその感じ方である。(略) ドイツ国民の半飢餓状態がドイツの「銃後戦争」の最後的崩壊の生起に果たした直接的効果を過小評価する史家は一人もいないであろう。「戦略論」p206等:リデルハート

ドイツが第一次世界大戦に敗北した原因に対するリデルハートの考察を要約すると、ドイツはイギリス海軍による「海上封鎖」という間接的アプローチにより、食料が輸入できないため飢餓状態に陥り、結果、その精神的な圧迫により、ドイツ水兵が戦争に勝利することに対して絶望し、反乱を起こした。そして、その後起こった革命によりドイツは敗北に至ったというのである。このドイツ軍に対する「海上封鎖」こそが、リデルハートが第一次世界大戦の事例で取り上げる間接アプローチ戦略の2つ目の事例である。1915年に５月7日にイギリス客船ルシタにア号がドイツのUボートにより放たれた魚雷によって沈没した事件(ルシタニア号事件）は、アメリカ国内の世論を対独戦争へ傾ける事になったことになったということは日本の歴史の教科書でも説明されている。

このドイツの潜水艦作戦は一般的に「無制限潜水艦作戦」と呼ばれ、ドイツ軍が如何に非人道的であったかということの代名詞として、いまだによく取り上げられるのだが、なぜドイツがこのような潜水艦作戦をとらなければいけなかったというと、北海がイギリス艦隊によって、封鎖され、海外からの物資の補給が断たれたことによって、ドイツ国内が食料や軍事物資が不足による飢餓状態に陥ったからだ。よって、ドイツはイギリスへの報復作戦のために、潜水艦によって敵国・中立国を問わず軍需物資を積んだ船舶を無警告で撃沈する作戦に出たのである。これによって、ドイツは英米仏間の海上輸送を封鎖することができた。しかし、ルシタニア号事件に対する国際的な非難の結果、ドイツは「無制限潜水艦作戦」を中止していたが、その2年後に再びこの作戦を開始することになる。再び、この「無制限潜水艦作戦」を行えば、アメリカが参戦してくるかもしれないという状況の中で、苦渋の選択肢として、作戦再開の決断をした裏側には、1916年5月、デンマークのユトランド半島沖で、イギリス海軍の海上封鎖に苦しめられていたドイツ軍が、その封鎖体制の打開のために、イギリス海軍との海戦を行ったが勝てなかったという原因があった。(ユトランド沖海戦)　交戦の結果は物別れに終わったが、ドイツ海軍はイギリス海軍に勝てなかったので、その封鎖体制を破ることができなかったのである。戦争を継続するためには、ドイツは鉄鉱石を確保しなければいけない。ドイツにとって、この鉄鉱石の輸入国が北欧のスウェーデンだが、冬季にスウェーデンの鉄鉱石積み出し港が凍結してしまうので、鉄鉱石を自国に運搬するためには、ノルウェーのナルヴィク港経由でしかドイツに輸出することができなかった。よって、北海がイギリス海軍によって、制海権を抑えられている間は、ドイツは戦争継続に必要な鉄鉱石を、逐次安全にドイツに持って来る事ができなかったのでる。

そして、次にこのドイツ軍による潜水艦作戦の再開によって、どのくらい、イギリスの戦時経済が追いつめられていたのか、以下のような記載がある。

船舶の喪失は1917年に2月に、50万トンであったのが、4月には87万5千トンに達した。独側の潜水艦資源が不足して、その潜水艦活動が次第に低下した事にあい応じて英国が対抗策を講じ始めた際に、英国は自国民のための食料備蓄を向こう6週間しか持たなかった。「戦略論」p206等:リデルハート

イギリスにとっても、国民の生存と自国軍の維持はすべて、海上補給に依存していたので、ドイツによる無制限潜水艦作戦によって、イギリスは敗北寸前まで追い込まれていたことになる。しかし、ドイツが1917年2月に無制限潜水艦作戦を宣言すると、アメリカはその2日後にドイツとの国交を断絶し、1914年4月6日にドイツに宣戦を布告している。参戦後にアメリカは、ヨーロッパへ200万を超える大軍を送り込み、莫大な軍需物資の供給や借款などの経済援助を行ったことによって、ヨーロッパ戦線は英仏有利に傾き、追い込まれたドイツ軍は1918年に軍事攻勢に出るが及ぼず、同年11月のキール軍港で水兵の反乱が発生したことが、ドイツ革命につながり、第一次世界大戦に敗北することになったのである。

絶望は絶望を呼ぶものであり、生命の喪失ではなく希望の喪失が戦争の帰趨を決するものであることは歴史が証明している。「戦略論」p206:リデルハート

英仏米軍による「海上封鎖」という間接的アプローチがドイツの水兵のみならず、ドイツ軍全体の希望を奪ったと言えるだろう。1918年の段階において、ドイツは英海軍の海上封鎖によって、国内で大量の餓死者を出すまでに経済が破綻しており、もはやこれ以上の戦争継続は不可能だったのである。この希望の喪失こそがドイツを中心とする同盟国が敗北した原因であったのだ。

日本経済と間接アプローチ戦略

冒頭で、第二次大戦以後における、原子爆弾の登場は、国家間同士の戦争の在り方を直接的なものから、より間接的なものへと変貌させたことは、すでに紹介した。情報戦争、金融戦争、テロ戦争などと呼ばれる非対称戦争が、現在世界中で行われている事実はご周知の通りである。しかし、現在の日本経済は既に、この非対称戦争に敗北して莫大な不良債権を抱えることになったことを我々、日本人は深く認識しなくていけないだろう。日本人は、第二次世界大戦の敗戦から、何も学ばなかったのだ。

すでに読者は、日本が経済敗戦を喫したことは、ご存知であろう。1985年9月、アメリカ、日本、イギリス、西ドイツ(当時)、フランスの先進5ヵ国の大蔵大臣と中央銀行総裁が、米国の対外赤字のさらなる悪化を食い止めるために、為替市場に介入し、ドルを押し下げることに合意した。いわゆるプラザ合意である。この合意直前に241円だったドルは、約1年後に150円台に、1年半後には約130円台となり、日本経済はパブルに突入した。そして、1990年代についにバブルが弾けると、日本経済は長期低迷の「失われた10年」に突入し、アメリカに経済的な敗戦を喫したのである。しかし、この敗戦はそれだけでは終わらず、2003年6月に、日本の新発10年物国債の利回りは、なんと0.43%となり、人類史最低を記録した。こうした経緯を、神奈川大学の故・吉川元忠教授は「マネー敗戦」と呼んだが、この時点で金融と財政が行き詰まり、もはや日本国はほぼ打つ手がなくなってしまったのである。したがって、残された道は破綻処理だけであり、これをするのはIMFをおいて他になかろうと考えた結果、私はこのペーパーバックスで「2008年IMF占領」を書いた。(略)

現在の世界的同時不況の中で、行き先を失ったマネーが穀物市場や石油市場などに流れ込むことにより、さらなる物価高騰が起こり、インフレが加速することはまず間違いない。そうなると当然インフレを抑制するために金利は上げざるをえない。そうなると、既に約800兆円(政府保証型債務残高含む）を超えている日本政府の国債及び借入金残高に対する利払いは日本国政府の税収入を超える日もやってくるのもそう遠い先の未来のことではない。森本氏の言う日本国政府の財政破綻がすぐにやって来るというもの納得できる。そうなると、森本氏が指摘するように、日本の財政破綻を防ぐために、政府はさらなる増税を日本国民に負担させてくるに違いない。ここ数年の増税路線の結果を見てみると、この流れがどこまで加速するのか心配になって来る。

2002年10月 雇用保険料：引き上げ3000億円
2003年4月 医療：健保の本人負担3割、保険料引き上げ1兆3000億円
　　　　　 年金給付：物価スライド(0.9%引き下げ) 3700億円
　　　　 介護保険料：引き上げ(65歳以上) 2000億円
2003年5月 雇用保険:失業給付額削減 3400億円
　　　　　 発泡酒・ワイン増税770億円
2003年7月 たばこ税増税(1本1円程度) 2600億円
2004年1月 所得税：配偶者特別控除は石 4790億円
2004年10月　厚生年金保険料：引き上げ(13年毎年) 6000億円
2005年1月 所得税:公的年金等控除縮小、老年者控除廃止 2400億円
2005年度 住民税：配偶者特別控除は石2554億円
2006年度 住民税：公的年金等控除縮小、老年者控除廃止1426億円
2006年1月 定率減税：2年で廃止が決定
2007年度 定率減税が廃止(所得税で1兆3000億円、住民税で4000億円、2年間で3兆4000億円の増税)
2007年11月 政府税制調査会は2008年度の税制改正に向けた答申を発表。配偶者控除を廃止・縮小の方向

第二次世界大戦の敗戦においても、今回のマネー戦争の敗戦においても、戦争に負けた"つけ"は全て日本国民が背負わなければいけないことを覚悟しなければいけない。太平洋戦争に引き続き、今回も「日本国政府」のマネー戦争の敗戦により、日本国民は塗炭の苦しみをしばらくの間、味わらなければいけないであろうが、それで、日本国自体が消滅するわけではない。我々は過去の敗戦とリデルハートの間接アプローチ戦略を学ぶことが、次の日本を作る上で非常に重要になってくるに違いない。