知らぬは日本人
金融危機で世界の資産消失、08年に4930兆円 ＡＤＢが報告書
アジア開発銀行（ＡＤＢ）は9日、世界で昨年消失した金融などの資産が50兆ドル（約4930兆5000億円）に達したとの報告書を発表した。金融危機の影響で株式や通貨の価値が大幅に下落したため。
出典：日経新聞
既に日本のインターネット世界は誤報の伝言ゲームです。
３月危機クライマックスへ
●まとめ
今回は、徹底したコスト削減で莫大な利益をため込んできた日本の大企業さえ、
金融危機でサイフがスッカラカンになっていることを述べました。
火の手は、金融機関から産業界、
そして産業界から国家そのものへ燃え移ろうとしています。
４月以降、燃え上がる国家がどのような惨状に置かれているのか、
いよいよ明らかになることでしょう。
次回は、マスメディアに頼らない情報収集ということで、
自力で一次情報源（政府発表文書や、企業の財務関連発表）
を読み解くことについて触れたいと思います。
出典：秋月便り第15号
次号には非常に重要な内容が掲載されるでしょう。デフレは通貨という商品の価値が上がる事です。つまり、この通貨をどう使うかで次のリフレ（通貨の再膨張）での勝敗が決まります。リフレはインフレで終ります。日本には３０兆円のタンス預金がありますのでこれが放出されます。その過剰流動性と局地戦（核戦争）によって日本の消費者物価は１０倍になります。流動性を失った建て売り住宅やマンションは二足三文となります。その船上会議に日本人は極少数しか参加できません。理由は嘘つきだからです。日本人は「石原莞爾の呪い」で多くの命が再び失われるでしょう。満州派の領袖である彼は捏造の満州事変を生み出し嘘の連鎖で日本を敗戦に誘導しGHQに日本を売る事で戦犯から逃れました。（出典：wikipedia石原莞爾 また、よく法廷において「軍の満州国立案者にしても皆自分である。それなのに自分を、戦犯として連行しないのは腑に落ちない。」と述べたと書かれることが多いが、実際には『石原莞爾宣誓供述書』によると「満州建国は右軍事的見解とは別個に、東北新政治革命の所産として、東北軍閥崩壊ののちに創建されたもので、わが軍事行動は契機とはなりましたが、断じて建国を目的とし、もしくはこれを手段として行ったのではなかったのであります。」と満州事変と満州国建国について、自分が意図したのではないと述べ、自らが戦犯とされるのをさけるとともに、板垣・土肥原の弁護につながる発言をしていた。なお、柳条湖事件が関東軍の謀略であるという確たる証言が得られたのは、板垣・石原の指示で爆破工作を指揮した関東軍参謀花谷正が昭和三十年に手記を公表してからである [7]。）彼の信者は今なお左翼組合及びネット工作で上記内容を隠蔽しています。その呪いがついに爆発的な4930兆円の最大被害者である日本を生み出しました。船上会議で日本側からの条件は石原莞爾を讃える満州派の処分（公職追放）です。特にそのシンパの匿名ブロガーがいる限りは協力はできないと明言しておきます。
石原の隣の家に柿の木があり，毎年実がほどよく熟す秋になると，近所
の子どもたちがそれをもいでしまう。そのため木の持ち主との間でいざ
こざが絶えなかった。そこで石原は，この問題を解決するために，柿の木を切り倒してしまっ
た。石原にしてみればこれで問題は一挙に解決すると考えたらしい。出典：昭和の軍人ー石原莞爾
地球を巡って人類が争いを止めない。だから地球を破壊する。これは逆襲のシャアというアニメ映画で選択された手段でした。このような子供のような考えを日本で拡げたのが石原莞爾です。彼には柿の木に所有権に対しての論理もなければ愛情もありません。旧庄内藩士だった彼にあるのは官軍と天皇家への憎しみだけです。その石原莞爾の呪いが日本を世界最大の被害国（海外日系資産の蒸発）とします。その責任者は公職を追放し国家免許、年金の資格を剥奪されるでしょう。既に勝敗が決した事もあり私達は何もしません。しかし、既に日本の大企業や金融機関の対外資産は既に流動性を失い今年か来年の国際会議により合法的に消滅します。国民の憎悪はよく知りもしないのに誤報の伝言板として広めた奴が厳罰にされるべきです。
麻痺する電子機器
予備バッテリー
近く大規模な停電が発生する地域があるかも知れません。磁場の動きが奇妙です。予備のバッテリーがあれば助かるかも知れません。
出典：集合知の実験
今年は巨大なイベントが発生します。これは後世の歴史家が「石原莞爾の呪い」として記述するでしょう。
関連ニュース：asahi.com（朝日新聞社）警報や気象情報の配信できず （システムにトラブルが発生）
マスコミと工作ブロガーの活躍で日本人の全てが真実を忘れても我々は決して忘れない。何故、多くの日本人がシベリアの収容所で死なねばならなかったのかを！国際法違反の満州国に細菌兵器731部隊が設置されたのかを......そして、戦後もこのような洗脳システムが温存されているのかもである。
関連書籍： 大東亜戦争とスターリンの謀略--戦争と共産主義 三田村 武夫 (著)
------------------------------------
昭和天皇による石原莞爾批判
〜『文藝春秋』２００７・４月特別号「小倉庫次侍従日記」解説半藤一利
昭和１４年７月５日「后３・３０より５・４０位約２時間半に亘り、板垣陸軍大臣、拝謁上奏す。直後、陸軍人事を持ち御前に出でたる所。「跡始末は何【ど】うするのだ」等、大声で御独語遊ばされつつあり。人事上奏、容易に御決裁遊ばされず。漸くにして御決裁、御前を退下す。内閣上奏もの持て御前に出でたるも、御心止【とどめ】らせらざる御模様に拝したるを以て、青紙の急の分のみを願ひ、他は明日遊ばされ度き旨言上、御前を下る。今日の如き御忿怒に御悲しみさへ加へさせられたるが如き御気色を未だ嘗て拝したることなし（この点広幡大夫にのみ伝ふ）。
板垣征四郎は、東京裁判で刑死するまで石原信者であった。板垣がもちだした陸軍人事とは石原莞爾の第１６師団（京都）長補任に係るものであった。「御独語」と書くが、じっさいには板垣にやめるよう面罵したのであろう。そして板垣は、いっさい喋らず、天皇が黙ったところで退出する。残された天皇は立憲君主として裁可せざるをえなかった。陸軍人事とは陸軍省が所轄する「軍政事項」であり、統帥権とは関係がない。このときすでに、日本の（軍）官僚は「省内お手盛り人事」に明け暮れていたのである。
昭和１７年１２月１１日「閑院さんの参謀総長で今井が次長であり、石原莞爾が作戦部長であったが、石原はソヴィエト怖るるに足らずと云ふ意見であったが、支那事変が始まると、急にソヴィエト怖るべしと云ふ意見に変った」
昭和天皇は蒋介石が上海陸戦隊を攻撃してきたとき、見捨てるのではなく反撃すべきだと石原に訴えたが、石原は臆病風に吹かれ拒絶した。石原にとってのソ連は口実でしかなく、内心ではスターリンに感心していたのである。
