智慧と寿命

こう見ると、まったく希望がないようですが、私は未来を楽観視していま す。なぜか？人類歴史はどういうわけか「自由」と「平等」にむかっているから。これは「キレイゴト」ではありません。証拠は歴史の教科書の中にあります。一昔前、 ・スペインは、中南米の国々を滅ぼし、現地人を奴隷にしていた ・イギリスからの移民は、アメリカの原住民を大虐殺していた ・黒人は商品（奴隷）として売買されていた ・世界の大半は欧米の植民地だった ・日本には士農工商えた非人という固定された身分があった

これらは現在、全てなくなっています。
数百年単位で見ると、人類の価値観や人権は確実によくなっているこがわかるでしょう。
どうやって？

私は、「ヘーゲルの弁証法的」に「正反合」のプロセスをとおしてよくなるのだと思います。

（仮説）物体の上に二本の直線を引きます。その二本の線は平行状態の場合は交わらず、平行状態ならば１つの点だけで二本の直線は交わる。

上記の仮説は５歳児でも一読しただけで間違っていることが判ります。そして、ヘーゲルの弁証法の正反合が無知蒙昧な西方人の戯言だという事も判るでしょう。人は生まれた時に、天によって智慧と寿命が定められています。これは死と同じです。勉強をすれば試験に合格する確率は上昇しますし、養生すれば健康でいる確率は上昇します。でも、天寿と智慧は変える事ができません。然しながら、『連山』や『連山改』の読者には驚きでしょうが上記の問題をすぐに理解できる人間は少ないのです。人々は地球儀を見ています。地球儀には経度という直線が記されています。経度は北極と南極で交わっています。つまり、２つの点で交わっているのです。CyberULSの幹部候補生コースにおけるサイバー教育とはこの種の人々を教育します。その理由は普通の人々の為です。彼らがダークサイドに墜ちれば多くの人々が被害を受けるからです。普通より少し感覚が鋭いだけで恐れて排斥する人々が西方社会には数多くいます。特に砂漠地域ではそれが顕著であり、彼らはユダヤ教（キリスト教、イスラム教）を生み出しました。映画「スカイウォーズ」にでてくるダースベーダーは暗黒面に堕ちたジェダイ（騎士）でした。

量子変換

軍事革命が起きる条件

1. 革命的な兵器が登場し、その兵器の影響を受けて、軍隊の運用法や編成・組織にも大きな変化が起こった場合


2. 軍隊の運用法や編成・組織における革新が「軍事革命」をもたらした場合


3. 社会の生産様式が変化し、その影響が軍事分野に及んで起こった大変化で、戦いの性格を変えた場合

核兵器のような超兵器が誕生すれば軍事革命がおきますし、ハインツ・グデーリアンやハンニバル、織田信長のような人間は運用方法の変革によって軍事革命を引き起こします。そして、現代社会において発生してるのは携帯電話やインターネット、衛星放送によって引き起こされる軍事革命です。テレビを見ればエコ、エコ、エコの大合唱です。これはベッカムブーム、韓流ブーム、小泉ブームと同じく、B層をダーゲットとした植民地政策です。それも、かなり二流の方法です。今まで、日本はわざと政治や経済分野にエリートを投入しないできました。スパルタのレオニダス王と３００人の親衛隊を見れば判りますが王と精鋭を潰されたら回復不能になるからです。日本のように経済力があり地政学的に恵まれた土地は、戦勝国にとっては脅威です。派遣国は一流の国家に一流の人材が現れれば当然ながらその人物を抹殺しその農地に塩を撒いて二度と復活できないようにするでしょう。ローマ軍がカルタゴの城壁を破壊し農地に塩を撒いたようにです。

最高幹部クリルタイで３年という月日を頂きました。これは電光戦をマスターした私たちに取っては２０年に等しい時間です。愚民や愚衆にも判るような形で証明を行います。現在の日本を解析する限り、２つの未来線があります。原子力発電所事故により東日本が被曝する未来とそれを阻止できる未来です。その最初の契機となるイベント（分岐点）は２００８〜２０１０年に発生します。それを『連山改』で掲載しつつ、解説しましょう。

情報戦とサイバー戦

民主党は、外国人地方参政権付与法案を1998年、2000年に提出していたが、いずれも廃案となっていた。しかし2006年に韓国が永住外国人の地方選挙権を認めたことから、白真勲、川上義博、津村啓介、千葉景子らは「相互主義の観点からも、これ以上放置できない」として民主党内で呼びかけ、この議員連盟が発足した。在日韓国人など「永住外国人に地方選挙権を付与する法案」を通常国会で提出し、実現させることを目的としている。また、外国人地方参政権付与は自民党が慎重であり、逆に公明党が強く求めていることから「参院に民主党が法案を提出し、公明党に賛成を呼びかければ、与党の分断を図ることができる」ともしている。韓国に永住する在韓日本人は数十人に対し、日本に永住する在日韓国人は50万人以上であることから互恵的とは言えない。

今ある有権者が、法案Bが議会で成立することを希望しているとする。その時、代議制民主主義では、次のような不確定性がある。

• Bを公約にしている代議士Cがいるかどうか不確定


• Cがいても、当選するかどうか不確定


• Cが当選しても、Cが公約を守るかどうか不確定


• Cが公約を守ろうとしても、実現するかどうか不確定

Bが法律となることの価値が大きくても、それにこうした4つの不確定性の確率係数を乗ずると、その積は限りなくゼロに近づく。その結果、多くのサイレントマジョリティにとって、情報を収集したり、投票所まで外出したりするのに必要な時間の機会費用の方が投票の利益を上回ってしまうのである。
サイレントマジョリティを公共選択に参加させるには、一方で投票の費用を削減し、他方で投票の利益を増加させなければならない。

政治体制が神権政治だろうが、封建政治だろうか、民主政治だろうが、その運営は天才と超人の動きにかかっています。イギリスが覇権国として君臨できたのはデバイド・アンド・ルール（分割して統治せよ、分割統治）と帝国循環（金融資本と交易システム）です。インドのヒンズー教徒の支配にはイスラム教徒を使い、東南アジアのイスラム教徒支配には華僑を使うという方法です。日本では敗戦後に三国人（旧植民地の満州、朝鮮、台湾人）やカルト教徒、被差別部落出身者のヤクザを使いました。帝国循環とはインドとイギリスの交易ではインドが常に貿易赤字でしたのでイギリスはインド人の資産家を利潤で説得してイギリスの銀行に預金を預けさせたことです。現在の日本やアラブは貿易黒字ですが多くの預金がドルに還流しています。このシステムが維持される限りにおいて、貿易赤字の問題は先送りされます。このシステムが破綻した時、多くのインド人資産家は破産しました。サブプライムによってアメリカのドル覇権は崩壊しました。日本やアラブでも多くの企業や資産家が破産するでしょう。紙幣とは交換媒体であり、紙（ペーパー）です。トイレットペーパーを有り難がり神として崇めた拝金主義者が滅びます。女は金についてくるといったビジネスマンがいましたが恋愛するのにも金が必要になれば、紙幣の発行権利を持つ人々に支配され、搾取されるだけです。交易も同じです。メロンと米の交換比率が違えば、外国交易人はその交換比率を利用して一円の損も出さずに利益をあげれます。メロンの安い地域でメロンを借りて、メロンの高い地域で米に買え、そして、メロンの安い地域で返却すればいいのです。日本を苦しめている円キャリー取引はこれを使っています。この対応方法はそれぞれ実に簡単です。坂本龍馬は日本人が国際交易をすればこの問題を解決できる事を知っていました。そして、暗殺されました。織田信長はイエズス会を使った国際的な火器供給ルートを遮断する計画を立てました。鉄甲船や朱印船を量産し、インド洋の制海権を奪えばキリスト教と武器と麻薬と奴隷の交易システムからアジア・アフリカの人々を救えるからです。そして、やはり暗殺されました。彼らは暗殺されましたが明治維新と大東亜戦争によってアジア・アフリカの軍事的な解放は成功しました。残るは知的な解放です。日本には優れたデジタルアーカイブ（歴史、科学技術、アニメ、ゲーム、漫画）があります。彼らは先手を打って日本を潰そうと在日韓国人を再び利用して日本の政治体制の支配を継続しようとしています。然し、それは韓国人や中国人を舐めているとしか言えません。（サンプル：無形化西方電撃戦・映画化シナリオ構想 ）彼らは倭冦の怖さと武士団の力を良く知っています。わずか半世紀程度でアジア圏最強と言われる武士団が亡びたとは感じていません。そして、侍は必ず復活すると踏んでいました。そして、海外より我らは帰ってきました。我々には多くの情報が寄せられています。選挙においてそれらの情報を効果的に公開すれば帰趨は決します。既に、船場吉兆や偽装ウナギを見る間でもなく、お金の力より情報の力が勝ります。過去、少数民族やカルト教団、マスコミに資金を流し日本を支配していたシステムは崩壊します。『グーグルが日本を破壊する』（竹内一正著）の67頁に'グーグルは「搾取と捏造の業界」を救うか'と記されています。９０頁には広告を出す松下電器の社員の給与の２倍を電通社員が得ている事が書かれています。これらの構造は既に崩壊状態です。遅くなるほどに被害は大きくなるでしょう。お金を失う程度ならいいですが大手広告代理店が特命係長のようにヤクザを使って多くの不祥事を隠蔽していた過去が暴かれます。消費者は呆れ果て、クリーエーターは自分たちでプラットフォームを作り、それをNTTが生み出した光ファイバー網（毎秒９０メガ、ブルーレイより高速）で提供します。

もう、我らの勝ちは動きません。しかし、その動きを加速させる為に生まれ故郷を愛する若者達が本土で活動をしています。彼らが安定的に活動できる安定した拠点が必要です。本土の日本人がそれらを用意できるか海外生活者である我々は凝視しています。敗戦国の政党はイラクがそうですが戦勝国から援助を受けています。外国人参政権を与える事は多数派の日本人に取ってはメリットがありません。戦後、政党と世襲政治、官僚政治が続きましたがこれは策源がアメリカという覇権国があったからです。その覇権も、既にドル覇権が崩壊し、イラク戦争で軍事的にも限界となりました。それが北朝鮮に対する宥和政策とイラン・イスラエルの緊張による原油価格の高騰です。サブプライムローン破綻で家と職を奪われ、戦争による石油高騰で車社会のアメリカは大規模な暴動がいつ発生してもおかしくないぐらい貧困層の不満がたかまっています。今年の１１月、黒人であるオバマ氏が大統領になればそれら病根を公表します。今年と来年、貴方の動きで、貴方と貴方の家族の未来が決定します。情報世界により、『秋月』は多数派が多数決を支配できるシステムを我々は海外より提供しましょう。