砂漠化するオーストラリア

国境を越える多国籍の知的集団であるCyberULSは乾燥地における節水物質の実験に成功した。世界を飢餓地獄と放射能の腐海によって救おうとする秘密結社「平成版死ね死ね団」の力が最も弱いと考えられるイスラム圏で大規模なマスコミ発表を行った。（関連：次の世界）ローマ倶楽部の成長の限界にあるように例えエネルギー問題を解決しても、汚染その他で人類の総数を減らさない限り炭素文明（中心型システム）の維持は不可能である。そして、分散型制御システムには、４つの要素が必要であり、それら全てを保有しているのはCyberULSである。最低３つの要素が揃えば、水素文明というシステムが完成する。

1. 制御理論（サイバードクトリン）
2. ハイパーハイドライド（化学系水素エネルギーシステム）
3. バイオハイドライド（生物系水素エネルギーシステム）
4. ＢＲシリーズ（分散型節水農業システム＋バイオプラスチック）

アメリカのヘゲモニーが終焉を迎えたかどうかを論じる前に、そもそも覇権国の条件は何なのかを考えなければならない。トッドは、人口や工業生産高や天然資源が多い国を大国と考え、覇権国を最大の大国と考えているようだが、これらは覇権国であるための必要条件でもなければ、十分条件でもない。

トッドは、人口学者らしく、人口を重視するのだが、アメリカ以前の覇権国、すなわち、スペイン、オランダ、イギリスは、人口大国だっただろうか。国内でも、支配者階級は、決して社会の多数派ではなく、むしろ少数派であることが普通である。元や清の場合、支配民族が、被支配民族の漢民族と比べて、無視できるほど少なかったが、その治世は長く続いた。

工業生産高は、人口と比べれば、重要なファクターではあるが、工業生産高がたんに量的に大きいだけでは、覇権国にはなれない。重要なことは、その時代の最も重要で先端的な産業で主導権を握っているかどうかなのだ。

大航海時代に最も重要であった産業は繊維産業だった。スペインは、毛織物工業のおかげで「太陽の没することのない帝国」を築いたが、プロテスタントの抑圧が原因で、オランダが独立し、国内の毛織物工業が衰退して、没落した。スペインに代わって、オランダが毛織物工業を武器に世界の貿易を支配したが、イギリスが、産業革命による綿織物の大量生産に成功して、世界の支配者となった。そのイギリスも、重工業化の波に乗り遅れたために、二度の世界大戦で勝利したにもかかわらず、急速に没落した。そして、イギリスに代わって、世界の覇者となったのは、世界で最初にモータリゼーションに成功したアメリカである。

今でもアメリカは、情報工学や遺伝工学といった、最も重要で先端的な産業の基幹技術を握っている。コンピュターの頭脳ともいうべきCPUでは、アメリカが主導権を握り、他の国は、より重要でないDRAMを作るとか、OSをはじめとする基幹ソフトは、アメリカがデファクトスタンダードを握り、他の国は派生的で泡沫的なソフトを作るといったぐあいに、量では測ることのできない、質的な差異がアメリカとそれ以外の国にある。

最後に、天然資源であるが、これも覇権国になるための条件では全くない。毛織物、綿織物、鉄道、自動車、情報機器といった、各時代の花形産業の原料を提供した国ほど、覇権国から縁遠い国はない。トッドが次のように言って、ロシアを持ち上げることに首をかしげるのは、私だけではないだろう。

ロシアの石油生産、とりわけガスの生産は、エネルギーの面でロシアを世界的行為者に押し上げる底のものなのだ。それにその広大な国土は膨大な量のその他の天然資源を保証していることを忘れてはならない。
[エマニュエル トッド：帝国以後―アメリカ・システムの崩壊, p.217]

なるほど、石油危機のとき、OPECが注目されたことはあった。しかし産油国は、当時、豊富な資金を手にしたが、世界を支配するだけの知的資源を持たなかった。世界を支配するには、富・知・力の三つにおいて、他の国に対して優位に立たなければならない。そして、その中で一番重要なのは知的支配であろう。先端的な産業の分野で、アメリカを凌駕する国が現れれば、その時アメリカは覇権国の座から降りることになるだろう。

属国日本と新生日本

関係者や目撃情報によると、横田基地に今飛行機が殆ど停留していない。近日、ロンドンや東京の上空では軍事飛行機がずっと飛んでいる。中国の潜水艦やロシアの核施設も稼動をしている。
表向きでは平和に見えるが、何らかの準備をしている可能性が高い。裏では激しい冷戦が起きているようだ。
仮にアメリカがイランを攻撃しても、その罠にはまってはならない。
アメリカもイランも裏の勢力は同じで、第三次世界大戦を引き起こしたいだけなのである。ＢＲＩＣＳやアジア諸国はそれに巻き込まれず、放っておいた方が得策である。今回の中国大地震で中国軍最大規模の兵器庫がやられたのもそのせいではないかといわれている。

オウム事件も、９１１自作自演テロも、発生するまでは、マスコミは報道せず、多くの国民はマサカと考えていた。一部の人間のみが、モシヤと感じていた。それは阪神大震災やサブプライムローンと同じである。昔も大本営発表を信じていた国民はシベリア送りになったり原子爆弾で被爆した。国内には悲しい事に特に上層部に売国奴が多数いた。

農民の金が日本農業を潰した

農林中金、米住宅公社債5兆5000億円を保有　国内で最大規模

　農林中央金庫は17日、米連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）と米連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）の住宅公社2社が発行した債券を合計5兆 5000億円保有していることを明らかにした。内訳は機関債が2兆円、住宅ローン担保証券（モーゲージ債）が3兆5000億円。保有額は三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの3兆3000億円を上回り、国内金融機関で最大規模となる。

　農林中金は日本屈指の機関投資家で、積極的に海外運用を手掛けている。農林中金の上野博史理事長は同日、記者団に対し「住宅公社2社は米政府の住宅政策の根幹を担っている。（米政府の支援が確実で）米国債とほぼ同じ信用力がある」と強調。同債券が格下げとなり多額の損失が発生する可能性を否定した。

伝統的な日本では、百姓は武士に従ってきた。バブル経済の時、土地は大きく値上がりをした。農業を捨て、不動産所得で大金を得た農民が発生した。その金は、海を渡ってアメリカに流れた。そして、2008年、ドル機軸システムは崩壊した。アメリカでは既に取り付け騒ぎが発生してる。嘘だと思うなら→　上記写真のhttp://www.pasadenastarnews.com/ci_9893692を読めばいい。農民は英語が読めない。だから農民の金を預かった連中はその金を私利私欲に使ってしまった。日露戦争と太平洋戦争で士族層は壊滅的な状態になった。質は決して劣化していないが数が少ない。通常、才能がある子供を特殊環境で育てても幹部として使えるまでに１５～２０年の歳月がかかる。危機感がある人は『秋月』の第二次募集（今秋予定）に応募して欲しい。